平屋にロフトを設けるか検討している方は、多いのではないでしょうか。平屋にロフトを設けると開放的な空間を作れたり子ども部屋として利用できたりします。
しかし、平屋にロフトを設けるデメリットを把握していないと、後悔する可能性が高いです。そこでこの記事では、平屋のロフトを設けるメリット・デメリットについて解説します。平屋にロフトを設置したことで後悔しないためにも、この記事をチェックしてみてください。
また、以下の記事では当メディアが厳選した平屋住宅を建てる際におすすめの住宅会社を紹介していますので、ぜひ一度お読みになってみてください。
平屋にロフトを設けるメリット
平屋にロフトを設けるメリットは以下の4つです。
それぞれのメリットを把握して、平屋にロフトを設けるかの参考にしてみてください。
開放的な空間を作れる
平屋にロフトを設けると、開放感を高めることが可能です。平屋の多くは天井が低くなりがちですが、ロフトを設けることで、天井の高さを確保できます。
ロフト部分だけでなく下の階のリビングやダイニングも、天井が高くなることで、開放感が生まれます。また、ロフトは下の階とつながっているため、空間に一体感が生まれるのもポイントです。
たとえば、リビングの上にロフトを設けることでリビングとロフトが一体となり、広々とした空間に感じられます。ロフトに窓を設けることで、視線が抜け、さらに開放感が生まれるでしょう。
収納スペースを確保できる
ロフトは屋根裏空間を活用した収納スペースとして、季節用品や趣味の道具、思い出の品など、さまざまなものを整理するのに役立ちます。
特に、平屋の場合は天井高を確保しやすいため、ロフトを広々と設けることができ、収納力も格段に向上します。平屋にロフトを設けると、収納スペースに困らないでしょう。
小窓を設置すると高い位置から採光が入る
ロフトに小窓を設けることで、高い位置から採光を確保できます。特に、周囲に建物が密集している住宅地では、高い位置からの採光は貴重でしょう。
高い位置から採光が入ると、日当たりが悪くても日中に部屋が明るくなります。ロフトに小窓を設ける際は窓の位置を考えて、最適な場所に設置するようにしましょう。
子ども部屋や書斎として利用できる
ロフトは、子ども部屋や書斎として利用できます。ロフトは、子どもにとって秘密基地のような空間です。遊び場や勉強部屋として、子どもの成長に合わせて多目的に活用できます。
書斎としてロフトを利用する場合、静かで集中しやすい空間が確保できます。趣味のスペースや、テレワークにも最適です。
平屋にロフトを設けるデメリット
平屋にロフトを設けるデメリットは以下の2つです。
デメリットそれぞれを把握して、平屋にロフトを設けて後悔するのを防ぎましょう。
ケガをするリスクがある
ロフトは快適な空間である一方で、ケガのリスクがあります。ロフトで起こりやすいケガとして、転倒事故や衝突事故、挟み込み事故が挙げられます。
ロフトへの昇降は階段やはしごを使う必要があるため、小さなお子さんや高齢者の方は、昇降時にバランスを崩して転落するリスクが高いです。また、ロフトは天井が低い場合が多く、頭をぶつけやすいです。
ロフト内での移動時に、家具や荷物に足を取られて転倒するケースもあります。ロフトの開口部や手すりの隙間に、手足や頭が挟まってしまうこともあるでしょう。
平屋にロフトを設ける場合はケガの対策をして、安全に利用できるようにしましょう。
冷暖房効率が下がる
平屋は天井が低く、空間が限られているため、冷暖房効率が良い点が魅力です。しかし、ロフトを設けることで天井が高くなり、空間が広がるため、冷暖房効率が低下する可能性があります。
特に、夏はロフト部分に熱がこもりやすく、冬は暖房効率が下がる可能性が高いです。平屋にロフトを設ける場合は、冷暖房効率の低下を考慮する必要があります。
冷暖房効率の低下を抑えるためには、断熱性能の高い建材を使用したり、換気システムを導入したりするなどの対策が必要です。また、ロフトの広さや形状、窓の位置なども冷暖房効率に影響を与えるため、設計段階から専門家と相談することが重要です。
平屋でロフトを付ける際の注意点
平屋でロフトを設ける際の注意点は以下の2つです。
注意点を把握して、平屋にロフトを設ける際の失敗を防ぎましょう。
広さや高さによって固定資産税が変わる
建築基準法における要件を満たすと、ロフトは物置とみなされます。しかし、ロフトの広さや高さによっては居室としてみなされ、固定資産税の対象になるため注意が必要です。
自治体によって条件は変わりますが、ロフトとして認められる条件は以下の2つです。
- ロフトの広さは下階の床面積の2分の1未満
- ロフトの天井高は1.4mまで
上記2つの条件を超えてしまうと、階とみなされ固定資産税がかかります。ロフトを設ける際は住宅メーカーに相談して、条件を超えないようにしましょう。
固定式の階段が認められていない可能性がある
建築基準法では、ロフトはあくまで「小屋裏収納」という扱いのため、固定式の階段は認められていないケースがあります。自治体によっては「ロフトへははしごのみ」という規定を設けている場合があることに注意が必要です。
固定階段を設置するとロフトが居室として扱われ、建築面積や容積率に算入されるのを避けるためです。固定階段を希望する場合は、事前に建築士や工務店に相談し、自治体の建築指導課に確認してもらいましょう。
もし固定階段が認められない場合は、可動式のはしごや折りたたみ式の階段を検討してみてください。
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| 項目 | 詳細 |
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| 創業年数 | 1973年9月 |
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まとめ
平屋にロフトを設けると、開放的な空間にできたり収納スペースを確保できたりします。子どもがいる家庭やテレワークをしている方は、子ども部屋や書斎としても利用できるでしょう。
ただし、ロフトを設けるとケガをするリスクが増えたり、冷暖房効率が悪くなる可能性があります。また、自治体の基準以内の広さや高さにしないと、居室とみなされ、固定資産税の対象になってしまうため注意が必要です。
この記事を参考にして、平屋に理想のロフトを設けてみてください。
